今回は、配当金や株主優待などを目的としたインカムゲイン重視の株式投資を継続していくにあたって絶対に知っておくべき指標である「配当性向」と「EPS(1株あたり利益)」について解説していきます！！
この記事を読むことで得られる内容は、以下の通りです！
- 配当性向とEPS(1株あたり利益)の意味と計算方法が分かるようになる。
- 配当株の増配や減配の可能性を考えられるようになる。
- 知る前と後では、各銘柄の見え方や視点が変わる。
配当性向、EPS(1株あたり利益)、どちらも超重要な指標になりますので、投資に興味を持ちはじめた方や、私と同じように投資初心者の方で株式投資に関連した専門用語や数値が苦手という方にとってのヒントになれれば嬉しいです！！
よろしくお願いします！！
それでは、参りましょう！！
もくじ
配当性向とEPS(1株あたり利益)から分かることは？
安定した配当金などを目的として中長期的に投資を継続していく場合に注意しておきたいポイントは、「その配当金は減配なく続くのか？」です。
せっかく投資をしていても保有している銘柄の配当金が減配されてしまったら、超悲しいですし元も子もないですよね？
いっそのこと、できる事なら前もって知っておきたいくらいですよね、、、、笑
といっても、当然ながら私たち投資家はそういった情報を事前に知ることなどできるわけもなく、決算発表など企業側から発表されるまでは全く分かりません。
ですが、企業の決算資料の中からヒントを探すことくらいはできるのです！
そこで注目するのが、今回の記事で紹介する
「配当性向」と「EPS(1株あたり利益)」です。
配当性向とEPS(1株あたり利益)の意味や計算方法を理解して、自分が保有している銘柄の状況を把握しておきましょう！
配当性向とは
配当性向とは、企業が事業活動によって得た利益をどのくらい株主に還元しているのかを知ることができる指標です。
具体的には、企業のEPS(1株あたり利益)に対しての配当金が占める割合を算出して○○％と表していきます。
一般的には、この配当性向の数値が高ければ株主に対して利益を多くを還元している企業となりますが、配当金を目的とした投資家の視点で考えると配当性向が高いということは配当金にあてる余力が少ないので次年度以降の配当金の増配の可能性は低いかもしれないと見ることができます。
そのため、配当金を目的とした視点で考えると配当性向は低めで推移している方が減配リスクは低く、安定かつ継続的な配当金を受け取れる可能性が高いと判断できるでしょう。
・配当性向は企業が利益をどのくらい株主に還元しているのかを表している。
・配当性向が高い ⇒ 株主に利益を多く還元している！となる。
・ただし、投資家目線だと配当性向は低い方が減配リスクが低くて◎
配当性向の計算方法
配当性向が企業の得た利益を株主に対してどのくらい還元しているのかを表す指標であることが分かったところで、次に配当性向の計算方法を見ていきたいと思います。
配当性向の計算方法は以下の通りです。
配当性向(％) ＝ 配当金 ÷ EPS(1株あたり利益) × 100
配当性向の単位は「％」で表します。
この計算式を覚えてしまえば、1株あたりの配当金額やEPS(1株あたり利益)の数値は企業の決算資料に目を通すと必ず記載があるので、それらの数値をもとに配当性向を計算することができるようになります。
気になっていたり購入を検討している企業の配当性向はぜひ調べておくと良いですね！
EPS(1株あたり利益)とは
EPS(1株あたり利益)とは、企業が事業活動によって得た利益は1株あたりいくらなのかを表したものです。
ちなみに、EPSとは
「Earnings Per Share」の略称です！
EPSを算出することによって、企業の収益力や成長力をみたり比較することができるようになります。
EPSの数値が年々増加しているようであれば、企業の収益力は成長していると判断できるので、結果として株価の上昇や配当金の増配などのポジティブな変化が期待できます。
逆にEPSが低下傾向にある場合は、企業の収益力が低下していると判断できるためEPS低下の原因を分析し今後の動向に注意が必要です。
ただし、EPS(1株あたり利益)の算出には企業の当期純利益や発行済株式数が大きく関わってきますのでEPS増加や減少の要因は一概に業績の変化のみではないので注意が必要です。
配当金を目的とした株主の目線としては、同じ配当性向50%でもEPSの値によって配当金の金額はだいぶ変わるので注目しておきたい数値の1つですね！
EPS(1株あたり利益)の計算方法
EPS(1株あたり利益)が企業の収益力や成長力を知るための指標であり、注目すべき指標であることがわかったところで、次にEPSの計算式を見ていきたいと思います。
EPSの計算方法は以下の通りです。
EPS ＝ 当期純利益 ÷ 発行済株式総数
EPS(1株あたり利益)の単位は「円」です。
ほとんどの企業の決算資料などにはEPSの記載があるので、わざわざ計算しなくても知ることは可能ですが、計算式を知っておくことでEPSの変化の原因を考察しやすくなります。
EPSが増加する場合
EPSが増加する要因として考えられるパターンとしては、以下のようになります。
・業績改善などによる純利益の増加
・自社株買いや株式併合による発行済株式総数の減少
EPSは当期純利益と発行済株式総数によって算出されるので、当然ながらこの2つに変化があればその値は変わってきます。
業績が良く当期純利益が増加してればEPSは増加します。
また、企業による自社株買いや2株を1株にまとめるような株式併合などによって発行済株式総数が減少する場合もEPSは増加します。
EPSが減少する場合
EPSが減少する要因として考えられるパターンとしては、以下のようになります。
・業績悪化などによる純利益の減少
・増資や株式分割による発行済株式数の増加
EPSが増加するパターンとは逆になりますが、業績の悪化などにより企業の当期純利益が減少してしまうとEPSは減少します。
また、1株を2株になど株式分割が行われ発行済株式総数が増加した場合にもEPSは減少してしまいます。
配当株を継続保有するために
配当性向やEPS(1株あたり利益)を知ることで、銘柄を検討するにあたって有力な判断材料を1つ得ることができるようになります。
簡単にまとめると、以下のようになります。
① 配当性向
👉 低めに推移している方が◎
👉 高すぎると減配リスクが上がる
② EPS(1株あたり利益)
👉 高い方が◎
👉 数年間分の推移を確認する
(収益性・成長力を把握する)
👉 減少してる場合は原因を確認する
ぜひ、銘柄の保有を検討する際に参考にしてみて下さいね！
私も銘柄を探すときや保有している銘柄の決算時には、常に気にしていたり調べまくったりしています、、、、笑
ということで、今回の記事は以上になります。
お読み頂きありがとうございました！！
